6月14日：今週の市場の見方
今週の見方
停戦合意を受けて週末のNY株は上昇したが、本当に順調な流れなのかという疑問も残る。というのも、情報が錯綜していた時間帯からNY市場は方向感に欠ける動きが続いており、特に情報通信関連など、停戦とは直接関係なく上昇してきた銘柄群に変化の兆しが見られるからである。
確かに停戦そのものとは関係ない分野ではあるが、金利上昇によってデータセンター投資などの資金コストが高まり、計画見直しの話も出始めている。そうした流れを考えると、これまで市場の中心だった投資対象の一部が、少しずつ選別され始めている可能性もある。
市場の現状と課題
先日から触れている投資対象の変化は、まだ完全なバリュー相場とまでは言えないものの、銀行株や不動産株が不安材料を抱えながらも動意を見せていることからも感じられる。また、テック関連の中でも、村田製作所や太陽誘電といった銘柄が評価されるようになり、市場が従来考えていた「テック株」の枠組みを超え始めている印象がある。
つまり、物色対象そのものが変わりつつあると見ても不自然ではない。停戦合意という材料をきっかけに、市場が以前から求めていた変化が表面化する可能性もあるだろう。
一方で、TOPIXの割安さが話題になりながらも、市場では「困った時のキオクシア」というような発想が広がっており、投資家の資金配分はかなり偏った状態に見える。そうした偏りが続く限り、市場全体の広がりには限界があることも意識しておきたい。
今後の展望
大きな不安材料が一つずつ整理されていくなら、これまで停滞していた分野にも目が向き始める可能性がある。不景気色の強かった業種が正常化に向かえば、企業収益の見え方も変わってくる。
これまでの好景気の象徴はテック関連であり、次世代産業への期待が市場を牽引してきた。しかし今後は、化学や食品など、これまで苦戦してきた分野の見直しも視野に入れて考える時期に入るのかもしれない。
通常であれば、配当環流の時期はバリュー系銘柄が意識されやすく、さらに第一四半期決算発表を控えた中では、2月決算企業の好業績銘柄に注目が集まりやすい。日経平均そのものは一部主力株の影響で上下する場面があったとしても、物色対象が変化することで個別株には見直しの動きが入りやすい環境になるという見方もできる。
また、村田製作所や太陽誘電のように、本来はテックの中心銘柄として語られていなかった企業が、データセンター関連として評価されるようになっていることを考えると、市場の関心そのものが変化しているとも言える。
最後に
市場が本当に変化し始めているのであれば、一部の人気銘柄だけで相場を支え続けることは難しくなってくる。各業種へ資金が広がり、より多くの銘柄が評価される流れにならなければ、市場全体の持続力も問われることになるだろう。
政策関連株や化学株など、ここまで売られてきた銘柄群も少なくない。そうした分野に見直しの動きが出てくるのであれば、市場としてはむしろ健全な姿に近づいていくのではないかと思う。今週は指数そのものよりも、「何が買われ始めているのか」という物色の変化に注目して見ていきたい。