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2日の日経平均はー794円の5万8057円となり5営業日ぶり反落。米国株式市場はまちまち。ダウ平均は73.14ドル安の48904.78ドル、ナスダックは80.65ポイント高の22748.86で取引を終了した。

「ここで半導体関連を買うのか」と感じた市場は、イラン問題で揺れながらも、ひとまず持ちこたえているように見えます。経済全体にとっては決して好材料とは言いにくいため、大きく上を追う展開は想定しにくいものの、かといって長期化を織り込んでいるようにも映らない。泥仕合の様相になりつつも、どこかで収束を意識している――米国市場も、どことなくそうした空気を帯びているように感じられます。

昔から「砲声は買い」という相場の見方もありますが、通常であれば資金負担が重く、回収が難しいとされる分野よりも、バリュー株や防衛関連、市況関連に向かいやすい局面とも考えられます。そうした中で半導体関連に資金が向かったように見えるのは、やや意外な印象でした。

船舶や防衛関連が物色されるのは、ある意味で定説の範囲でしょう。一方で、資金負担の大きい分野は回収に時間を要するとの見方もあり、効果が現れるとしても遅効的と捉えられがちです。ただ今回の動きからは、少なくとも資金が不足しているという印象は薄く、むしろ迅速さが意識されている可能性も感じられます。加えて、事前に価格調整が進んでいたことも背景の一つと見ることができそうです。売りが出る場面はあるものの、それが致命的な崩れにつながっていない点を見ると、市場は極端に弱い状態ではない、あるいは一定の活力を保っている、という見方も成り立つのかもしれません。

ただ一方で、軽量株の動きは鈍く、個人投資家にとっては厳しさが残る状況とも映ります。本日あたりその点がどこまで改善するかが注目されますが、この地合いでは簡単ではないという見方もできそうです。日経平均の下げを強調する論調も目立ち、心理面への影響は無視できません。SQ前という需給要因もあり、この水準で売りを吸収させ、その後の展開に備える動きと解釈する向きもあるようです。「終焉」や「一巡」といった紛争の区切りを意識した思惑が、背景にあるとの見方もできるでしょう。

もっとも、状況が長引く場合には改めて売り圧力が意識される可能性もあり、市場は引き続きその推移を見極めようとしている段階、ということなのかもしれません。

4578大塚HD、9302三井倉庫、6501日立

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